日本はやっと緊急事態宣言が解除され、街に人が戻ってきました。
新型コロナは第二波のリスクが存在していますので、デパートなどではマスクがないと入れないところもあるようです。
マスクだけでなく指先消毒、体温計測、店員のフェイスシールドとコロナ前にはなかった常識が存在し、コロナ前後ではだいぶルールが変わったなと感じる日々です。
いずれ元に戻るのか、これがこれからのスタンダードになるのか分かりませんが、久しぶりに外食ができて自粛生活にはない喜びを感じています。
2020年5月のFX月間収支
5月は途中で他の仕事が忙しくなってしまい、8エントリーしかできませんでした。
9,100円のプラスで終えました。
6月はもっと積極的にエントリーしたいと思っていますが、無理してエントリーするとたいてい間違えるので、他の仕事とのバランスととりながら、できる限りエントリーしたいと考えています。
- 月初残高：264,373円
- 月末残高：273,473円（+9,100円）
- 273,473 ÷ 264,373 = +1.0344…
- 前月比：+3.44%
2020年5月のドル円、JP225Cash、US30Cashのチャート
今月からドル円のチャートだけでなく、JP225Cash（日経平均株価）とUS30Cash（NYダウ）のチャートも掲載します。
ドル円は米国と日本の通貨ペアなので、日米の代表的な株価指数も確認し、チャンスがあれば今後は日米の株価指数でも利益をあげていきたいと考えています。
ドル円4時間足です。
1ドル108円が上値抵抗線となっています。
最終日の最後から2本目の4時間足で大きな大陽線がありますが、これほどの大陽線は4/2以来です。
ちなみに、4/2の大陽線の後は上昇しています。
来週もこのまま上昇していけば、1ドル108円の壁をぶち抜き、均衡が崩れるかもしれません。
話は変わりますが、5月半ばにブルームバーグに興味深い記事がありました。
為替トレーディング収入、6870億円と10年で最高－上位12行の１－３月 – Bloomberg（2020年5月15日）
世界の主要行の今年１－３月（第１四半期）為替トレーディング収入が過去10年で最高となった。新型コロナウイルス感染拡大に伴う市場のボラティリティーの高まりが背景にある。
コーリション・デベロップメントによれば、グローバル投資銀行上位12行の為替トレーディング収入は前年同期比61％急増し、64億ドル（約6870億円）に達した。コーリションのリサーチディレクター、アムリト・シャハニ氏は13日のインタビューで、市場とバランスポートフォリオ、ヘッジポジションへの思惑から投機的売買に顧客が殺到する状況で、思いがけない収入が実現したと指摘。「長い間経験しなかったボラティリティーの高まりが見られた」と語った。
1〜3月の為替トレーディング収入が過去10年で最高というニュースですが、ほとんどが3月なのではないでしょうか。というのも、3月の為替が一番ボラティリティ（変動幅）が高かったからです。
私も3月は久しぶりにたくさんトレードし、いつも以上のパフォーマンスを出すことができました。
ドル円に関しては、4月に入ってから平常通りのボラティリティの低い状態に戻ってしまったので、私のトレード回数も減ってしまいましたが、ボラティリティーの高まりが短期トレードでは大きな富を生むというのは、私も実感として感じています。
JP225Cash（日経平均株価）は実態経済を無視したような強さがあります。
直近高値と安値のフィボナッチは76.4まで戻しています。
先週は22,000円にタッチしましたが、チャートを見る限り来週も引き続き上昇していきそうに見えます。
二番底を予想してショート（SELL）するのはちょっと怖いフェーズになったきたように感じますが、どうなるでしょうか？
US30Cash（NYダウ）も右肩上がりで25,000ドルに乗りました。
直近高値と安値のフィボナッチは61.8を超えて戻しています。
JP225Cash（日経平均株価）とUS30Cahs（NYダウ）では、戻しの勢いはJP225Cash（日経平均株価）の方が強くなっています。
日米ともに中央銀行が過去最高の量的緩和を行ったことで、資産インフレのような状態が起こり始めているのかもしれません。
株価だけでなく不動産価格の変動にも注目しています。
あとは、ここから倒産がどれだけ出てくるかですね。連鎖倒産が起こると銀行の財務状況が悪くなり、信用収縮が起こり、金融危機に発展します。
上場企業ではレナウンが倒産しましたが、上場・非上場ともに、ここまでの倒産は元々、財務状況があまり良くなかった企業群です。コロナがとどめを刺しただけで、遅かれ早かれ倒産していた可能性が高い企業です。
しかし、ここからの倒産はコロナショックが起こらなければ倒産しなくて済んだ企業です。
第二波の危険性はありますが、経済を元に戻すことにも重点を置かないと「コロナショックからの金融危機」という最悪の展開に進み、倒産する企業や失業者がさらに増えてしまいます。